|
Q&Aコーナー
|
|
整理番号:0084888
|
更 新 日:2019/03/22
|
テーマ
|
操作方法
|
|
質問
|
減価償却資産に対する直接法と間接法の判定方法は?
|
回答
|
1.月次の減価償却累計額科目のみを集計する組替表科目のうち、1科目でも金額がある場 合、間接法で処理しているとみなします。 <月次の減価償却累計額科目> 1413 建物減価償却累計額(基本) 1415 建物附属設備減価償却累計額(基本) 1416 減価償却累計額(基本) 1213 建物減価償却累計額 1215 建物附属設備減価償却累計額 1217 構築物減価償却累計額 1219 機会及び装置減価償却累計額 1222 車両運搬具減価償却累計額 1224 器具及び備品減価償却累計額 1226 減価償却累計額
2.上記1の条件を満たし、間接法で処理している場合でも、ソフトウェア等、直接法で処 理する月次科目のみを集計する組替表科目については、直接法で処理します。 <直接法で処理する月次科目> 1227 有形リース資産 1228 権利 1229 ソフトウェア 1231 無形リース資産
|
Copyright © 2004 - 2025 TKC Corporation All Rights Reserved.